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ホーム > 大学案内 > 教育研究上の3つの方針 > 人間社会学部 心理学科

人間社会学部 心理学科


心理学科の教育研究上の目的

 心理学科は、人間の心と行動とを科学的に解明する教育・研究を通して、人間の心を深く理解し、社会に貢献する人材を養成することを目的としています。
 心理学科には、ビジネス心理専攻と臨床心理専攻とを設置しています。各専攻の目的は次のとおりです。
  1. ビジネス心理専攻は、心理学の知識に併せて社会人として必要な心理学的技能を学び、広く社会に貢献できる人材を養成することを目的とする。
  2. 臨床心理専攻は、心理学の基礎と応用の知識を習得すると共に、多様な実習を通じて臨床心理学に関わる専門職に就く人材を養成することを目的とする。

1. アドミッション・ポリシー(AP)

 心理学科では、教育研究上の目的を実現するために、以下のような人材を広く求めています。
 ビジネス心理専攻では、心理学の専門知識とともにビジネスに関する知識も身につけたい人や、自分や他者の心を客観的に理解する力を仕事や人間関係の中で応用し、他者と協調しながら社会で活躍できるようになりたい人を求めています。
 臨床心理専攻では、心理学の基礎的な知識を着実に身につけながら臨床心理学を学びたい人や、人の役に立ちたいという思いを実現するために、公認心理師などの資格取得を考えて、意欲的に専門知識を学び実習に参加しようという人を求めています。
 両専攻とも、入学者には、高等学校における教育課程を広く履修して基礎的な学力を身につけていること、また基本的な思考力や表現力を有していることを求めます。
 このような入学者を受け入れるため、一般入試、センター試験利用入試、推薦入試、AO入試等の多様な選抜方法によってその適性を確認します。一般入試とセンター利用入試では学力試験により、推薦入試とAO入試では、面接、書類審査、口頭試問、課題審査等により評価を行います。

2. カリキュラム・ポリシー(CP)

 心理学科では、ビジネス心理専攻と臨床心理専攻の両専攻において、それぞれ体系的で段階的なカリキュラムが編成されています。臨床心理専攻においては、公認心理師となるために必要な科目が配置されています。2つの専攻の4年間を通じての学習・教育目標と授業科目の配置を概観するために、カリキュラムツリーが作成・公開されています。
 教養科目には、社会人に必要とされる教養と技能を身につける科目が配置されています。オーラル中心の習熟度別少人数クラス制である英語科目をはじめ、コンピュータ・リテラシー科目やキャリア・デザイン科目、自然科学・人文社会科学等の多彩な講義科目が配置されています。
 専門科目には、心理学の専門知識を広く深く学ぶための演習科目と講義科目が、入門的な科目からより専門的・応用的な科目へと段階的に年次配当されています。
 1年次には、講義科目である「心理学概論」と「心理学統計法」、少人数クラスで大学における学習の技法を学ぶ演習科目である「基礎演習」を中心に、心理学を学ぶために必要な基礎知識を身につけます。
 2年次から4年次にかけて、ビジネス心理専攻には、エビデンスに基づく判断と社会における応用の力を身につける専門科目、臨床心理専攻には、心の問題のプロフェッショナルになるための専門科目が配置されています。
 2年次には、班別の演習科目である「心理学実験」と「心理演習」において、各種の心理テストや心理学実験を体験学習し、データの採取や分析、学術的レポートの書き方といった、心理学研究を進めるために必要な技能を実践的に学びます。
 3年次には、全員が少人数ゼミに所属し、演習科目である「一般実験演習」において、指導教員の指導の下に、専門的な心理学研究の技法を深く実践的に学びます。臨床心理専攻のカリキュラムには、医療・福祉施設等における学外実習科目である「心理実習」が配置されています。
 4年次には、演習科目である「総合研究演習」において、未解決の問題を自ら見出して探求するアクティブラーニングを実践し、卒業研究を行います。卒業研究報告書の水準と内容を学科教員全体で評価することで、ディプロマ・ポリシーに示した学位授与の条件が満たされたどうかを判断します。

3. ディプロマ・ポリシー(DP)

 心理学科のビジネス心理専攻と臨床心理専攻では、以下のような要件を満たした学生に対して、学士(心理学)の学位を授与します。
  1. 所定の期間在学して心理学科のカリキュラムを履修し、専攻ごとの必修等の条件を満たした所定の単位を修得している。
  2. 心理学科における学修の集大成として4年次に行った卒業研究が、心理学の学問的な研究としてふさわしい水準と内容を備えている。
  3. さまざまな「心の問題」に対して科学的な説明を行える思考能力を持ち、それらの問題への対処方法を見出すことができる。
  4. 社会生活において、協調性と倫理性を保ちながら「心の問題」に対処できる実践能力を有している。