5. 学生の修学,進路選択,心身の健康等に係る支援及び周知事項
1.学生生活 これだけは知っておきたい(学部・大学院共通)
学籍の確認- 学生証(身分証明書)
- 学生証の交付と更新
- 学生証の再発行
- 学生証の返却
- 身上の異動・身上申告書の訂正
2.傷害保険・損害賠償保険について(学部・大学院共通)
4.学生生活を送るうえでの注意(学部・大学院共通)
14.個別指導(個別面談と補習授業)について(工学部)
15.オフィス・アワー(相談時間)と個別指導について(人間社会学部)
|
中国 |
台湾 |
スリランカ |
ベトナム |
バングラディシュ |
インドネシア |
ミャンマー |
ナイジェリア |
小計 |
合計 |
| 学部 |
工学部 |
102 |
1 |
1 |
2 |
1 |
3 |
1 |
0 |
111 |
121 |
| 人間社会学部 |
8 |
0 |
0 |
0 |
0 |
0 |
0 |
2 |
10 |
| 研究生 |
2 |
0 |
0 |
0 |
0 |
0 |
0 |
0 |
2 |
2 |
| 大学院 |
工学研究科 博士前期課程 |
13 |
0 |
0 |
0 |
0 |
0 |
0 |
0 |
13 |
20 |
| 工学研究科 博士後期課程 |
6 |
0 |
0 |
0 |
0 |
0 |
0 |
0 |
6 |
| 人間社会研究科 修士課程 |
1 |
0 |
0 |
0 |
0 |
0 |
0 |
0 |
1 |
| 研究生 |
0 |
0 |
0 |
0 |
0 |
0 |
0 |
0 |
0 |
0 |
| № |
内 容 |
実施期日 |
場 所 |
| 1 |
交通安全講習会及び留学生ガイダンス |
2026年4月28日 |
埼玉工業大学30号館1階3012教室 |
(1)障害学生修学支援を目的とした講義科目(2026年度)
| № |
科目名 |
対象学部 |
学期 |
履修者数 |
内 訳 |
| 1 |
福祉ビジネス論 |
人間社会学部 |
前期 |
46 |
人間社会学部:46名 |
| 2 |
ボランティアの研究(1) |
工学部・人間社会学部 |
前期 |
31 |
工学部:8名 / 人間社会学部:23名 |
| 3 |
ボランティアの研究(2) |
工学部・人間社会学部 |
後期 |
40 |
工学部:27名 / 人間社会学部:13名 |
| 4 |
ボランティアの研究(3) |
工学部 |
後期 |
25 |
工学部:25名 |
| 内 容 |
有・無 |
人 数 |
詳 細 |
| ノートテイクカー募集説明会の実施 |
無 |
0 |
|
| ノートテイク養成講座の実施 |
無 |
0 |
|
| ノートテイク支援者 |
無 |
0 |
|
| ボランティア登録者数 |
無 |
0 |
|
(3)入学者選抜における配慮について
① 事前に障害の内容を確認し、その状況に応じできる限りの配慮を行っている。
また、学生募集要項にも事前相談を周知し、個別対応としている。
(4)発達障害等の学生に対し、教育上の配慮の実施について
① 保護者との面談を経て配慮願いに従って、学部学科長が各学科教員と連携して、対応を行っている。
② 担任と副担任が連携して日々の生活を見守っている。
③ 学生の状況に応じ、「学務課」と「学生相談室」が連携し対応している。
埼玉県赤十字血液センターへの献血啓発活動や埼玉県学生献血推進連盟への運営を行うなど広く社会に貢献している。
地域のイベントなどでボランティア活動している。
本学では、進学・就職やその後のキャリア形成支援を目的として、教員組織のキャリア支援センターは、学生が低学年から進路を考え、その準備をする為の支援に取り組んでいる。具体的には、まず1・2・3年生を対象とした講義で、キャリア形成と就職に関する知識・技能を高めることを目的として授業を行っている。また、日本の少子高齢化に対して、人口を増し経済力も高めているアジアの途上国の実態を理解し、学生が将来活躍するアジアの時代を肌で感じていもらえるよう、年に数回、東南アジア、南アジアでホームステイなどを体感するアジア研修も実施している。
これと並行して、事務部門のキャリア支援課は、各種就職支援講座を充実させ、学年が上がるにつれて、必要となる知識・技能を学生が獲得できるように支援している。その他、業界研究セミナー、企業見学会、合同企業説明会、個別企業説明会などを開催し、学生が社会の現場に触れることのできる機会を多く設けている。
さらに、個別相談を随時受け付けられるよう、専任教員とキャリアカウンセラーが通年で面談を実施している。
このような施策が功を奏し、近年は就職率98%以上を維持しており、日本を代表する各業界のリーディングカンパニーにも多くの卒業生を輩出し、そのことが毎年、『週刊東洋経済』、『週刊ダイヤモンド』などの各種経済誌に取り上げられている。